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トイレリフォームは補助金制度が使える？減税も？
トイレリフォームは、補助金制度があるのを知っていますか。リフォームする際に、各自治体の助成金などを活用することが可能です。また、リフォームすることで減税制度があって控除を受けることもできますので、詳しく紹介します。これを知っておくことで、リフォームもしやすくなるでしょう。
トイレリフォームの費用は平均どの位かかるのか
トイレリフォームを行う場合に、どの位の費用がかかるのかをまず知っておく必要があります。トイレリフォームの平均費用は、便器・便座だけを交換する場合と、トイレの向きや場所を変えたり、和式から洋式にチェンジしたり、増設したりが様々です。また、他の設備や内装を変えるなど全体的にリフォームすることもあります。
それぞれのリフォーム費用について見ていきますと、トイレの便器・便座だけの場合は5万～10万円で行えます。トイレの向きや場所を移動する場合もあり、一戸建ての場合は、マンションと違って管理規約などもなく、移動しやすくはなっていますが、どちらにしても排水管を変える必要が出てきます。かなり大変な工事になり、総額30万円程度かかります。
また、トイレ全体のリフォームを設備や内装まで全て行うと20万もしくは30万～60万円の費用となります。自動開閉や自動洗浄のトイレを付けたり、手洗い付きのキャビネットを付けたりすると高額となります。50万円以上になるケースでは、和式を洋式に変える場合や2台以上トイレを付ける場合、また内装や設備にこだわった素材や作りにした場合です。
リフォームする際は、リフォーム業者に要望を伝えて見積もりを取った上で検討してからスタートするといいでしょう。移動したいと思っていても、トイレの向きを変えるだけにすれば安くなることもあり、方法次第で安くできることもありますのでいろいろ相談するのがおすすめです。
トイレリフォームに使える補助金とは
リフォーム総額の見積もりがわかったところで、実際にリフォームする際に補助金を活用する方法もあります。通常のリフォームと同じように、様々な補助金や助成金が各自治体で設けられていますので、一度チェックしてみるといいでしょう。
介護のために使いやすくしたものであれば、介護保険が使えます。トイレに手すりを付けたり、和式を洋式トイレにしたり、床を滑りにくくしたりした場合などに活用でき、介護が必要な人がいる場合に最も利用しやすい補助金制度です。また、各自治体の様々な補助金・助成金制度もありますのでチェックおくのもいいでしょう。
居住する自治体の制度を一度確認しておきます。バリアフリー化、省エネ化、耐震化、防災対策、空き家改修や同居のため、子育て世帯向けなどに対する補助金・助成金制度を見てみましょう。バリフリー化では、手すりや段差をなくすケースなどがあります。
省エネ化では、節水トイレに変える場合などに適用されます。節水トイレで省エネ化が図れると2万円近い補助金があったりします。また、同居のためにトイレを2か所以上付けることも補助金や助成金のケースとなります。
それぞれに金額も異なり、事前申請が必要なものもありますので、リフォームの前に確認してみることが必要です。補助金・助成金制度などに詳しいリフォーム業者に当たってみるのがいい方法です。
トイレリフォームでは減税も可能？
また、一度払ったリフォーム費用でも、減税してもらうことが可能です。条件を満たせば、確定申告で所得控除が受けられ、税金が戻ってきます。減税となるトイレリフォームの条件も、バリアフリー化、省エネ化、同居対応、耐震化、長期優良住宅化などで、補助金・助成金制度が受けられる条件と似たような内容です。
補助金・助成金と一緒に併用して受けられ、補助金・助成金を利用していても、その額を除いた実際に支払った費用を申告することで控除が受けられます。リフォーム工事を行った年の翌年の確定申告の時期に、忘れずに税務署で申告しましょう。その際には税務署へ書類をする必要がありますので、リフォーム業者に尋ねて増改築工事証明書などをもらっておく必要があります。
そこで、どのくらい減税になるのかも気になってきますが、リフォーム費用の支払い方でも、減税が異なります。一括でリフォーム費用を払った場合とローンで払った場合とで異なってきますので注意しましょう。一括で払った場合は、20万～25万円の所得控除が最大受けられます。
ローンの場合は、5年以上のローンを組んだ場合5年間で25万円が最大控除されます。他にも控除を受けるには、様々な条件がありますので、最初に調べておくといいでしょう。条件によって受けられないということもよくありますので、確認が必要です。
まとめ
トイレのリフォームに関しての補助金や助成金が活用できることについて紹介しました。通常のリフォームと同じように、様々な補助金や助成金が各自治体で設けられています。一度チェックしてみるといいでしょう。また、所得税が減税されるのも嬉しい情報です。
どちらも上手に併用することでリフォームもしやすくなるでしょう。今、トイレをリフォームしたいけれども、予算が足らないという場合には、上手に助成金・補助金制度や所得税減税を活用してみませんか。一戸建てやマンションにおいては、10年～20年でトイレをリフォームしたい人が増えますので、タイミングを逃さず必要な時に行いたいものです。
これらの制度を利用して必要な時期に行ってみるといいでしょう。最初に制度を利用するための条件を確認した上で、リフォームを考える方法も賢い方法です。計画的にバリアフリーや省エネ化、同居対応などの快適で利用しやすいトイレにリフォームすることができておすすめです。
